建設工事に供する材料(土砂、生コンクリート、アスファルト材料等)の共同販売、共同購入、機械・工具等の共同利用、建設副産物等のリサイクルもおこなっており、建設事業を営む事業者にとって積極的な経済活動がおこなうことが出来ます。